社会

メルディアはプロジェクトごとにテーマを設けるため、同じ家はつくりません。
さらに区画内でも1棟ごとに個性を持たせたこだわりのデザインに。
メルディアグループの総力を結集しお客さまの人生を彩る、デザイン性の高い街並みと家を作り上げます。

10年の長期保証は主要構造体（柱や基礎など）や雨漏りが対象です。外壁工事や屋根工事を建築会社以外で行った場合、外壁面塗装の保証はしてもらえますが、建物の主要構造体まで保証しないのが一般的です。
構造含めトータルでの保証ができるのは、建築した会社だからこそです。

設計や施工をパートナー企業に外注する分譲住宅販売会社も多い中、当社は土地の仕入れから企画、設計、施工、アフターメンテナンスまでを、すべて自社で一貫してプロデュースしています。
自社ですべての工程を管理し、スムーズに情報共有できる環境をつくることで、小さな妥協も許さない、お客さまに心からご満足いただける家づくりを実現しています。

当社では、自主検査として、施工管理担当者と検査専門部署が5回の検査を行います。また、保険法人・行政(指定検査機関)による基礎配筋検査、構造躯体検査、完了検査も行います。基礎配筋、構造躯体という一番重要な工程はダブル検査となり、1棟につき合計8回もの検査があるため、完成して見えなくなる部分も安心です。

新卒入社・中途入社問わず、新人には一人一人に指導者がつきます。
入社してから一人前になるまで、マンツーマンで指導する社員教育をおこなっています。

新卒入社の方には、入社後約2か月の導入研修を実施し、社会人としての基本的なスキルからみっちりと指導します。
そのため、入社から2か月後には立派な社会人に成長し、現場に巣立っていきます。配属後も定期的にフォロー研修を実施しています。
また、映像における研修ツールを多数用意し、時間や場所にかかわらずいつでも学べる環境を構築しています。

当社が管理する物件については、従業員は敷金・礼金・仲介手数料なしで入居できます。
初期費用の負担を少なく抑えることで、入社間もない従業員の経済的負担を抑えています。

住宅を提供する企業に勤める社員こそ、持ち家を持つべきとの考えから、当社の建築する住宅を特別価格で購入できます。当社の住宅に実際に住むことにより、常にユーザー目線を持った家づくりを実現できます。

従業員の自主的なクラブ活動の推進をおこなうことにより、普段の業務ではコミュニケーションを取りづらい部署の人とも積極的に交流を図れる環境を構築しています。
クラブ活動の運営費用については、会社負担とすることにより、より活発なクラブ活動をおこなっています。

全社での決算パーティにおいて、優秀社員の表彰を実施し、従業員のモチベーションの向上を図っています。
また、事業部ごとにBBQ等のイベントを積極的に実施し、より、活発なコミュニケーションをとることのできる環境を構築しています。

年に1回のストレスチェックテストを通して、従業員のメンタルヘルス状況を定期的にモニタリングするとともに、その改善に向けた取り組みに繋げています。
ストレスチェック実施後は集団分析もおこない、産業医と連携し丁寧な職場改善の対応につなげています。

社員の満足度や心の健康度を把握するための調査を行っております。
脈拍（Pulse）のように、短期間（2週間に1回）に調査を繰り返すことで、絶え間なく変化していく社員や現場の状況をいち早く知り、面談などを通してサポートをおこなっております。

産業医を中心として、仕事と治療の両立支援を実施しています。
病気の対応に悩んでいる社員、主治医の意図が理解できなかった社員等の相談にのり、必要なアドバイスやサポートをおこなっています。
就業上の配慮が必要な状況であれば、職場、人事等の関係部署とも相談し、対応をとっています。

メルディアグループは「同じ家は、つくらない。」のポリシーのもと、建売住宅であっても二つとないデザインの住宅を創業以来つくり続けております。
これを実現させるためには、立場の違う様々な人々が多様な意見をぶつけ合い、その中から生まれるアイデアを形にすることが必要不可欠であり、メルディアグループが創業時より培ってまいりました、プロジェクト会議の文化こそが、メルディアグループにおける多様性を尊重する土台となっております。

企業を取り巻く環境が常に変化している状況の中で、メルディアグループが今後さらに発展を続けていくためには、ダイバーシティ推進が重要であることを認識し、性別、年齢、ライフステージ等にかかわらず、誰もが安心して働くことができ、一層活躍できる環境を構築してまいります。

自由な服装で業務に取り組むことで、自らの考えを発信できる集団、感性を磨き独自のデザイン性を創出する集団を目指し、年齢や役職にとらわれる事なく意見が言い合えるコミュニケーションの活性化、および社員の身体的・精神的なストレスを軽減する環境整備の一環としておこなっています。

多様性のある働き方に向けて、各拠点および一部子会社のフリーアドレス化をおこなっています。今後開設される新店舗も、フリーアドレスを前提に開設を予定しています。
これにより、部署や部門間を超えた社内コミュニケーションの活性化を図り、業務の効率化や、当社の核であるプロジェクト毎のチームの編成がしやすい環境を作ります。

１．計画期間
2022年9月1日　～　2025年8月31日までの 3年間

２．内容
＜目標1＞
2025年8月までに、所定外労働を削減し、より業務効率の良い働き方を促進するため、フレックスタイム制を導入する。

＜目標1における対策＞
2022年9月～　始業時間の変更を制度化
2022年12月～　社内告知・説明会の実施
2023年9月～　運用の状況の把握・問題点の検討
2024年9月～　フレックスタイム制の実施

＜目標2＞
2025年8月までに、女性管理職比率を10％以上にする。

＜目標2における対策＞
2022年9月～　
研修プログラムの検討
2022年10月～　
女性社員に対する研修ニーズの把握のため、アンケートを実施
2023年9月～　
アンケート等の結果を踏まえ、研修プログラムの決定
2024年1月～　
管理職育成キャリア研修の実施（1月、7月開催）
2024年1月～　
併せて管理職を対象とした研修を実施

＜目標3＞
2025年8月までに、平均所定労働時間を10時間以下にする。

＜目標3における対策＞
2022年9月～　ノー残業デー等の施策の検討・実施
2022年12月～　運用の状況の把握・問題点の検討

１．計画期間
2022年９月1日　～　2025年８月31日までの 3年間

２．内容
＜目標1＞
計画期間内に、男性労働者の育児休業等の取得を次の水準以上にする。
　育児休業…取得者を１名以上にすること
　休暇制度…取得率を３０％以上にすること

＜目標1における対策＞
2022年９月～　独自の休業制度の策定
2022年９月～　対象者への説明会・面談実施

＜目標2＞
小学校入学前までの子を持つ社員の短時間勤務制度を導入する。

＜目標2における対策＞
2022年9月～　社員のニーズの把握、検討開始
2023年9月～　制度導入・社内報や説明会による社員への短時間勤務制度の周知

＜目標3＞
年次有給休暇の取得推進のため、有給休暇取得率を80％以上にする。

＜目標3における対策＞
2022年9月～　アンケートの実施・問題点の検討
2023年9月～　社内広報・人事課からの定期的な状況発信

2016シーズンより湘南ベルマーレの筆頭株主としてスポーツ振興に貢献しております。2018年にはRIZAPグループ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：瀬戸健）と合弁会社「株式会社メルディアRIZAP湘南スポーツパートナーズ」を設立し、サッカーチームの運営を中心に、湘南ベルマーレの持つ様々なスポーツコンテンツの運営及びチーム強化のためのマネジメントを行ってまいりました。

湘南ベルマーレは地域の方々、サポーターの情熱が、そのままチームスタイルとなり、若い人材を育てながら、チームの勝利を全員で追求しています。弊社も、若い社員を育て、人材と共に成長してきた企業です。

度重なる逆境を乗り越え若者を育て、常に前に前に出て戦うという「湘南スタイル」を身近で吸収し、今後も湘南ベルマーレと共に戦い成長していきたいと思っております。
これからもスポーツ振興を通じて、地域貢献をおこなってまいります。

移民や所得格差による住宅問題が顕在化している国の１つである米国において、国家レベルだけではなく、各地域の行政や自治体でも住宅枯渇の緩和に向けて様々な取り組みが行われています。

特に低所得者層においては、生計に占める家賃の割合が30％を優に超えてしまい、生計を圧迫するアフォーダブル問題が取り沙汰されています。
低所得者用物件はロサンゼルス郡だけで499,430戸足りていない状態です。これにより低所得者の78％は月収の50%以上を家賃に充てないとならない状況に陥っていると言われています。

メルディアグループの米国事業の中でも、竣工したイングルウッドプロジェクト（SORA APARTMENTプロジェクト）において、集合住宅入居者の所得階層を混合し、低所得者向け住戸を提供することでアフォーダブル問題の緩和に取り組んでいます。

同時に全所得階層での住宅戸数の枯渇も問題視されています。カリフォルニアの人口上昇率を補うために、年間180,000戸の住宅供給が必要と言われていますが、過去25年で達成できている年はわずか4年に満たないという状態です。年を経るごとに住宅の需給ギャップは増すばかりで、家賃上昇の裏付けになっています。

これらの背景を受け、メルディアグループ米子会社であるアルファ社においては引き続き住宅が不足するロサンゼルスにおいて、州、市、自治体からの補助金や、税控除枠に着目した投資家から資金を募り共同住宅開発を行う非営利住宅事業の開発に際しての住宅請負事業を通じ、積極的に地域貢献に参画してまいります。